株式会社フロンテッジのプレスリリース
株式会社フロンテッジ(代表取締役社長:高瀬竜一郎、以下フロンテッジ)は、高精細大型LEDディスプレイにリアルタイムエンジンを組み合わせた撮影手法「バーチャルプロダクション(LED WALL + In-Camera VFX)技術」を用いて、ソニー株式会社(以下、ソニー)のXperia™スマートフォンの新商品発表ビデオを制作しました。
この「バーチャルプロダクション技術」は、大型LEDディスプレイ、カメラトラッキングシステムとリアルタイムエンジンを組み合わせた撮影手法のひとつです。主に3DCGで作成した背景(バーチャル背景)を大型LEDディスプレイに表示し、その手前の現実空間にあるオブジェクトや人物を配置し、カメラで撮影することで、後処理なく背景と実写を組みあわせた映像制作を実現します。今回は、そのソリューションの開発・提案を進めるソニーPCL株式会社(東京都品川区:https://www.sonypcl.jp/ 以下、ソニーPCL)と制作体制を組み、技術協力を受けることにより、2021年10月26日ソニーより発表された新商品『Xperia PRO-I』のクオリティおよび世界観に合致する、新たな映像制作と価値提供を目指しました。
■今回制作したビデオについて
2021年10月26日、ソニーのXperia™公式グローバルYouTube™チャンネルにおいて公開された
『Xperia PRO-I』の新商品発表ビデオ
https://www.youtube.com/watch?v=eXZ9ebn0_fo
<フロンテッジ制作スタッフコメント>
株式会社フロンテッジ
ソリューションクリエイティブディビジョン
シニアクリエイティブディレクター 上島史朗
・バーチャルプロダクションによる撮影を決定した理由
新型コロナウイルス感染症による非常事態宣言など、行動の自粛がおよそ1年半続く中(2021年8月撮影時点)、
Xperia™の新商品発表において、どのような表現が求められてくるのか、オンラインで行われた数多くのプレゼンテーション映像を分析し、今回のXperia™の新商品発表におけるふさわしい映像表現を検討しました。
そこで見えてきたのは、人々の行動自粛の反面、映像表現においては、閉じこもったままではなく外の新鮮な空気を深呼吸したいという潜在的な欲求を反映しているかのように、各社の発表もオープンエアな環境で行われたものが増えてきているということでした。
今回の新商品の最大の特長は「ソニーの最先端イメージング技術を結集した、新次元の撮影体験」です。だとすると、スケールの大きな「絶景」をハイクオリティ映像で撮影できることの訴求として、“思わず撮りたくなる”ような「絶景」の中で商品発表を行えないかと考えました。
まだ実際にはロケが難しい環境の中、いかにしてリアルな「絶景」映像を作るかを考えた結果、ソニーPCLのバーチャルプロダクション技術が最適ということで導入を決定しました。
・バーチャルプロダクションによる撮影を導入したメリット
バーチャルプロダクション技術により、ロケに行けない制限下でのオープンエア映像を実現できることや、撮影セットチェンジ時間が驚異的に短縮できるなど実質的なメリットももちろん重要な点ですが、従来のグリーンバックでの撮影と異なり、撮影の段階で背景が見えていることにより、スピーカー(プレゼンテーター)、カメラマン、ディレクターが同じ完成形として映像のゴールをイメージできるので、やり取りがスムーズというコミュニケーション上のメリットもありました。
また、現場演出といったアナログ面とデジタル技術の融合というユニークネスも面白い点で、今後のバーチャル空間での映像表現の可能性を感じることが出来ました。
フロンテッジは今後も、最先端のデジタル制作技術を映像制作に取り入れることにより、クライアントの広告制作及び映像制作における新たな価値提供を実現してまいります。
■株式会社フロンテッジについて
フロンテッジはコミュニケーションの力で、企業・商品・サービスと社会的意義の関係を見出だし、価値を上げることを目指しています。「アイデア」と「テクノロジー」を掛け合わせて創造的な課題解決を得意とし、「コミュニケーション エンタテインメント カンパニー」として、絶えず自らを進化させながら、クライアントのビジョンを実現させるお手伝いをいたします。
■会社概要
本社所在地:〒105-0003東京都港区西新橋1-18-17
代表取締役社長:高瀬竜一郎
URL:https://frontage.jp
※バーチャルプロダクション技術を用いての撮影は一部となります。
※「ソニー」および「Sony」、並びにこのプレスリリース上で使用される商品名、サービス名およびロゴマークは、ソニーまたはその関連会社の登録商標または商標です。その他の商品名、サービス名、会社名またはロゴマークは、各社の商標、登録商標もしくは商号です。