ニールセン デジタル株式会社のプレスリリース
視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタル株式会社（東京都港区、代表取締役社長 宮本淳）は、動画コンテンツと動画広告の利用動向調査「ニールセン・ビデオコンテンツ アンド アド レポート 2022（Nielsen Video Contents & Ads Report 2022）」を発売し、そのレポートを元にテレビ画面での動画の視聴状況を分析し、発表しました。
「ニールセン・ビデオコンテンツ アンド アドレポート 2022（Nielsen Video Contents & Ads Report 2022）」によると、テレビ視聴者の全視聴時間のうち、リアルタイム視聴と録画テレビ番組視聴のシェアが最も高く7割程度を占める一方で、インターネット動画視聴は1割程度を占めていました（図表1）。
まだテレビ画面でのインターネット動画の利用が浸透していない印象を受けるかもしれませんが、テレビ画面でインターネット動画を視聴する人に絞ってみると、インターネット動画サービスの視聴時間の割合は既にテレビ画面での全視聴時間のうち3割程度を占めています。テレビ画面からのインターネット動画の視聴時間が今後さらに増加すると、リアルタイム視聴や録画テレビ番組視聴などの視聴時間が減少する可能性があることで、テレビ画面での消費者とコミュニケーションを取る接点が減少することを懸念しているマーケティング担当者も多いのではないでしょうか。実際に、リアルタイムと録画テレビ番組の視聴時間は、テレビ画面からインターネット動画を視聴しない人では1日あたり134分であるのに対し、インターネット動画を視聴する人は98分と視聴しない人より短くなっています(図表2)。
一方で、テレビ画面からインターネット動画を視聴する人において、テレビ番組（リアルタイム、録画）と広告型インターネット動画を合わせた「広告が表示される動画」の視聴時間を見ると131分となっていました。つまり、テレビ画面からインターネット動画を視聴しない人のテレビ番組（リアルタイム、録画）の視聴時間134分と大差ないことが分かります。例えば、商品の認知を促すために広告で広くリーチを獲得したい場合に、これまでテレビCMをメインで活用していたのであれば、今後はCTV広告もメディアプランに組み込むことで、テレビCMを補完してコミュニケーションを取ることができると考えられます。
これまでインターネット動画サービスは主に若年層を中心に利用が拡大してきましたが、COVID-19の影響で在宅時間が増加した中、主にスマートフォンで視聴していたインターネット動画を自宅でテレビ画面からも視聴する機会が増えたという人も多いでしょう。特に、もともとインターネット動画の視聴が多い若年層は他の年代よりもテレビ画面からのインターネット動画の視聴が進んでおり、インターネット動画を視聴する人の1日あたりサービス別視聴時間割合を年代別に見ると、34歳以下に加え35-49歳においても広告型インターネット動画が19%を占め、50歳以上の14%よりも高くなっていました。若年層だけに限らず30、40代も含めた広い層に対して、広告型インターネット動画を活用することでコミュニケーションの機会を増やす余地があることがわかります(図表3)。
当社シニアアナリストの宗像直樹は、次のように述べています。「テレビ画面からインターネット動画を視聴する人は、視聴しない人と比べてテレビ放送（リアルタイムと録画）の視聴時間が短くなっていますが、広告型インターネット動画を含めたテレビ画面での広告が含まれるコンテンツの視聴時間は大差ありません。また視聴時間割合を年代別に見ると30、40代も含む49歳以下で広告型インターネット動画の割合が高くなっていることから、例えば商品の認知を促す目的の広告など広くリーチを獲得したいときや、若年層・中年層へリーチしたいときには、広告型インターネット動画を選択肢の1つとしてメディアプランに組み込むことが有効であると考えられます。今後さらにCTVの利用が拡大する可能性を考慮すると、継続的にCTVの視聴動向を把握した上でメディアプランを検討していくことが重要です。」
ニールセン・ビデオコンテンツ アンド アドレポート 2022（Nielsen Video Contents & Ads Report 2022）について
ニールセン・ビデオコンテンツ アンド アドレポート（Nielsen Video Contents & Ads Report 2022）は、近年大きく変化してきている動画市場について、消費者の動画コンテンツの利用状況と動画広告に対する意識を調査することで、今日の消費者が、「どのような動画コンテンツを視聴し」「どのようなサービスを利用し」「どのような動画広告を求めている」のかを俯瞰できるレポートです。
本調査は2022年3月7日～16日にかけて実施され、パソコン、従来型携帯電話、スマートフォン、タブレットのいずれかのデバイスを通して月1回以上インターネットを利用している日本全国の15才（高校生）以上の男女、約2,800人を対象に調査を行いました。
サンプル数は、上記4デバイスからのインターネット利用者の人口構成比によって割り当てられ、インターネットユーザーを代表するように割りつけられています。また、2021年12月時点のPCおよびスマートフォンからのインターネット視聴率情報（PC版：ニールセン ネットビュー、スマートフォン版：ニールセン モバイルネットビュー）をもとに、消費者の記憶に頼らない各種動画サービスの利用実態（利用頻度や利用時間など）もレポートに含んでおります。
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【ニールセン デジタル株式会社 会社概要】
社名： ニールセン デジタル株式会社 英文社名： Nielsen Digital Co., Ltd.
本社所在地： 〒107-0052 東京都港区赤坂2-17-7 赤坂溜池タワー11階
資本金： 1億円
設立： 1999年5月
代表者： 代表取締役社長 宮本 淳
主要株主：米国ニールセン・カンパニー（The Nielsen Company）、株式会社ビデオリサーチ
ニールセン デジタル株式会社は、ニールセン・グローバル・メディアの日本法人として、視聴者分析と広告分析およびメディア分析のソリューションを通じて、お客様のビジネスにおける重要な意思決定を支援するデータ、分析、インサイトを提供しています。製品やサービス、および分析結果のインサイトについては、広告主企業、メディア運営企業、Eコマース企業、広告会社より高い評価をいただいています。ニールセン デジタル株式会社のサービス概要、および会社概要はwww.netratings.co.jp でご覧いただけます。
ニールセンについて
Nielsen Holdings plc（NYSE：NLSN）は、メディア業界の全体的かつ客観的な理解を提供するための世界有数のデータと分析を提供しています。ニールセンはオーディエンスの測定、オーディエンスの成果、コンテンツに関するサービスを通じて、クライアントとパートナーに複雑な問題に対するシンプルなソリューションを提供することで、クライアントの投資や成長戦略の価値を最適化しています。ニールセンは、重複を排除したクロスメディア・オーディエンス測定を提供できる唯一の企業です。ニールセンとクライアントにとって、Audience is EverythingTM であり、ニールセンはすべてのオーディエンスの声が重要であることを保証することに取り組んでいます。
S&P 500企業としてニールセンは、約60カ国で測定と分析のサービスを提供しています。詳細は当社ウェブサイトをご覧ください： www.nielsen.com
ニールセン デジタル株式会社が提供しているソリューションと主な製品サービス
AD & CONTENT（デジタル広告/コンテンツ視聴率）
ニールセン デジタル広告視聴率 Nielsen Digital Ad Ratings
ニールセン トータル広告視聴率 Nielsen Total Ad Ratings
ニールセン デジタルコンテンツ視聴率 Nielsen Digital Content Ratings
AUDIENCE (視聴者パネル測定サービス )
インターネット視聴率データ ニールセン ネットビュー Nielsen NetView
スマートフォン視聴率データ ニールセン モバイルネットビュー Nielsen Mobile NetView
MEDIA ANALYTICS（メディア/広告効果分析サービス）
ブランドリフト効果測定サービス Brand Lift Plus
広告効果分析サービス ニールセン デジタルブランドエフェクト Nielsen Digital Brand Effect
デジタル広告/クリエイティブリフト効果調査 ニールセン デジタル広告クリエイティブ評価 Nielsen Digital Creative Evaluation
PLANNING/ ACTIVATION（プランニング/アクティベーション支援サービス）
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