REVISIO株式会社のプレスリリース
REVISIO株式会社は、株式会社クロス・マーケティングと、コネクテッドTVの視聴傾向について、研究結果をまとめた資料「コネクテッドTV白書2023」を共同で発表いたします。
クロス・マーケティングとREVISIOの共同研究だからこそわかる、様々な調査ニーズに応える豊富なアンケートデータと、人体認識技術を使った視聴者の注視がわかる実測データによる、CTVの視聴実態を明らかにしています。
- 結果詳細レポートの無償ダウンロードはこちら
共同研究結果をまとめた資料では、本リリースで取り上げた内容以外にも数多くのデータを掲載しております。下記ページからダウンロードいただけますので、ぜひご活用ください。
REVISIOの資料ダウンロードはこちら：https://revisio.co.jp/download/RKFpw_Cn
クロス・マーケティングの資料ダウンロードはこちら： https://www.cross-m.co.jp/report_all/
- 共同研究の背景と目的
昨今のコネクテッドTVの普及に伴い、CTV広告市場の拡大が進んでいます。広告主の方々のCTVへの注目度の高まる一方、CTVを評価し分析するための意識データや視聴データはまだ数が少ない状況です。本共同研究では、視聴者のCTV視聴の実態について、意識データと視聴データを掛け合わせることで、深く分析しております。動画サービス毎の視聴データや、共視聴（2人以上で視聴すること）の傾向などを様々な切り口でまとめており、今後のCTVの展望を考えるにあたってのヒントになるものと考えております。
本研究ではREVISIOが保有するCTV調査パネル 798名から得られるCTV視聴データと、クロス・マーケティングが実施したSCR調査35,000名、本調査2,000名のアンケートデータを利用しております。
- 共同研究結果の概要
YouTubeはすでに「第6のキー局」？
CTVを利用している視聴者は、どのような動画サービスを見ているかをまとめました。
下のグラフを見ると、地上波の利用時間は動画サービスと比べても長いことがわかります。動画サービスの中でもYouTubeは、地上波と同等かそれ以上に見られていることがわかりました。
※CTV利用世帯における、テレビデバイスでの地上波テレビ＋動画サービスの平均利用時間/日
※REVISIO計測によるデータを元に集計
最も共視聴されやすいのはTVer
REVISIOでは視聴者の誰が、誰といつ注視しているかがわかります。2人以上でテレビを視聴する際の実測データの「2人以上でテレビを注視していた時間の割合」と、クロス・マーケティングのアンケートデータで「2人以上でテレビを視聴すると答えた人の割合」を比較すると、違いがあることがわかりました。
2人以上でテレビを視聴する動画サービスは、アンケートでは1位が地上波となりましたが、実測データではTVerが1位という結果になりました。TVerは、一緒に観るコンテンツが豊富で、共視聴する際の選択肢に上がりやすいのではと考えられます。
動画サービスは地上波よりも注視されている
地上波や動画サービスの中で何を視聴者がもっとも注視しているかを見ると、「Disney＋」、「Netflix」が高い注視を獲得していました。動画サービス全体が地上波よりも注視されている傾向にありました。視聴のタイミングやコンテンツを自分で選んでみる動画サービスの方が良く見られているのではないかと考えられます。
＜引用・転載時のクレジット表記のお願い＞
本研究の引用・転載時には、必ずクレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。
＜例＞「マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングとテレビ視聴の注視データを取得するREVISIOが実施した『コネクテッドTV白書2023』によると・・・」
【REVISIO株式会社について】
REVISIO株式会社は2022/10/1より、TVISION INSIGHTS株式会社から社名を変更いたしました。
人体認識技術によってテレビ番組・CMの視聴態勢データを取得し、BtoB向け視聴分析サービスを提供しています。ご家庭のテレビに、REVISIOが独自に開発した人体認識技術を搭載した調査機器を設置し、調査参加者の視聴態勢を毎秒で自動的に取得。「誰がテレビの前にいて、ちゃんと見ているか」というREVISIO独自の注視データを広告主・広告会社・放送局など国内累計160社以上のクライアントにご活用いただいています。
現在、国内では関東エリアの2,000世帯・関西エリア600世帯、地上波/MX/BSの全番組の視聴データ、ならびにコネクテッドTVの注視データを提供しています。
【株式会社クロス・マーケティングについて】
2003年の設立当初からネットリサーチ事業を行っており、現在、年間約10,000件以上のリサーチ事業を通じ、お客様のマーケティング支援を行っています。企業・政府・大学など幅広い分野で調査実績があります。日本全国からの調査依頼に対応しているほか、世界10か国、20拠点以上で展開しているため、グローバルリサーチも可能です。経験豊富なリサーチャーが多数在籍しており、戦略立案から効果検証までお客様のニーズに合わせ、ネットリサーチ、オフライン調査、定量・定性などから最適な手法を提案します。また、リサーチのみならず、データマーケティング支援にも力を入れています。
