株式会社PEーBANKのプレスリリース
ITエンジニアの新しい働き方を提案する株式会社PE-BANK(東京都港区/代表取締役・髙田 幹也)が提供するTOKYO FM「ジュグラーの波〜澤と美音のまるっと経済学〜」の新コーナー「美音のまるっとエコノミーsupported by PE-BANK」のゲストとして、弊社所属のプロエンジニアである藤原幸雄氏が出演しました。本レポートでは、5/21(木)と5/28(木)の放送内容をご報告いたします。
【出演エンジニア】
藤原幸雄(フジワラ ユキオ)氏 札幌市在住
防衛大学を卒業し、陸上自衛隊に入隊。55歳で定年退職後にITの勉強を始め、IT企業に就職。会社員エンジニアとして65歳で定年退職。2017年4月よりフリーランスとなりPE-BANKとプロ契約を結ぶ。
現在まで5つの現場を任されるも、いずれも高評価を受ける。PE-BANK最高齢エンジニアとして、多くのエンジニアに勇気と希望を与え、現在も大活躍している。
【放送内容】
◆これまでのキャリアについて
自衛隊の定年退職(55歳)の3年ほど前に、定年後どうするか考えていた藤原氏。最近は人生80年といわれる中、自分にもあと30年あることに気がついた。30年というと、自衛官として働いてきた期間とほぼ同じなので、もう一つプロを目指したいという気持ちが沸いてたという。
そこで、大学の卒業研究で少しプログラミングをやったことを思い出し、ITエンジニアの道に挑戦することを決めた。
ITエンジニアを目指してからは、仕事の合間を縫って猛勉強し、3つの国家資格と2つのベンダー資格を取得した。しかし、実務経験のない藤原氏をすぐに採用してくれる企業は少なく、同じタイミングで就職活動をしていた娘と励まし合いながら就職活動をしたという。
現在は、PE-BANK最高齢エンジニアでありながら、クライアント同士で奪い合いになるほどの人気エンジニアとして活躍している。
◆仕事への向き合い方/同僚との付き合い方
自衛隊時代は、第一線の部隊の教官として働いていた藤原氏。自衛官時代の経験を活かし、人間関係で特に意識していることは、「相手を後輩だと思わずに、敬意を払って接すること。」そんな藤原氏は所属エンジニア達からも慕われる。
また、クライアントから引っ張りだこの藤原氏。仕事をする上で一番大切にしていることは、「お客様へできる限り品質の高い成果物を納めること。」そのために、徹底的に勉強し、時間が許す限り試行錯誤を繰り返している。
“主体的に業務を進める” “全力投球する” といった心構えは、自衛隊時代の経験が活かされている。
◆趣味/今後の展望
ITエンジニアに転身した大きなメリットは、仕事のON/OFFがしっかり分かれているから。現在は趣味のスキーに費やす時間も増えた。仕事でも関わりたいという思いから、2018年よりスキーのインストラクターの仕事も始め、12月~3月はスキーのインストラクター、4月~11月はITエンジニアのといった、フリーランスならではの働き方を実現している。
目標は “生涯現役で働き続けること” PE-BANK最高齢エンジニアの挑戦に今後も目が離せない。
■番組概要
番組名 TOKYO FM「ジュグラーの波~澤と美音のまるっと経済学~」
放送時間 毎週木曜日 21:30~21:55
番組概要 AKB48グループ総監督の向井地美音が、リスナーとともに、公認会計士の澤昭人から
身近にある経済の仕組みを分かりやすく学んでいきます。
出演者 公認会計士:澤昭人、向井地美音(AKB48)
公式Twitter https://twitter.com/JuglarTFM
プロエンジニア
出演予定 6月11日(木)
(中西利彦氏 / PE-BANK 東京本社所属プロエンジニア)
※番組はradikoでもお聴きいただけます。放送後一週間以内であればタイムフリー聴取機能(無料)で番組をお楽し
みいただけます。(※お住まいの地域の放送局のみ無料で聴取可能です。)
※関東以外の方は、WIZ RADIOアプリを利用すれば、スマホで全国どこからでもTOKYO FMをリアルタイムで聴く
ことが出来ます。
※アプリでの視聴には別途パケット通信料がかかります。
※放送局の都合により、放送内容・時間が変更になる場合がございます。予めご了承ください。
【株式会社PE-BANK 会社概要】
会社名 : 株式会社PE-BANK
代表者 : 代表取締役社長 髙田 幹也
会社所在地 : 東京都港区高輪2丁目15番8号 グレイスビル泉岳寺前
設立年月日 : 1989年5月1日(協同組合として)
資本金 : 3億1,295万円
URL : https://pe-bank.co.jp(コーポレートサイト)
https://pe-bank.jp (サービスサイト)
事業内容 : ITフリーランスのブランド化プラットフォーム事業