ビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨は、「ITに精通した一部の資産家」という段階をすでに過ぎました。
現在は、オンラインゲームや、オンラインマージャンなどのエンタメから家電量販店の買い物、さらには国内不動産の決済にまで範囲が拡大。
この記事では、初心者の方でもイメージしやすい代表的な仮想通貨の活用シーンを四つ取り上げ、実際に使えるサービスや最新事例を分かりやすく解説いたします。
ゲームなどデジタルアイテムに使うことも
マイクロソフトはXboxストア用のアカウント残高チャージにビットコインを再び採用しており、ユーザーは仮想通貨でゲームやアプリのクレジットを簡単にチャージすることが可能です。
直接対応していないサービスでも、Bitrefillのようなギフトカードプラットフォームを経由すればAmazonやNetflixのコードを購入できるため、現状、実質的に仮想通貨で多彩なデジタルコンテンツへアクセスできます。
また、昨今話題のオンラインカジノや、オンラインマージャンでも使うことができるため、ゲーム関連での使い道は日に日に広がっていきます。
さらにPayPalは「Checkout with Crypto」を導入し、残高を即時に法定通貨へ変換する形で数百万の加盟店決済を可能にしました。
公共料金などのサービス利用料も仮想通貨で支払うことが可能に？
PayPal経由の定期決済を導入する事業者は増えており、ユーザーは仮想通貨残高から動画配信やクラウドストレージの料金を自動でまかなえます。
一部の光熱費や通信事業者でも、ウォレットアプリで発行された仮想通貨対応バーコードを読み取る方式を採用し始めており、毎月の固定費をコインで賄う動きが欧米を中心に広がっており、いずれは世界全体に広がる事でしょう。
日本国内での本格導入はまだまだこれからですが、決済インフラの整備が進めば実現は時間の問題です。
実店舗での日用品購入は既に可能
「仮想通貨対応VISAカード」を使えば、全国のVisa加盟店で仮想通貨を間接的に支払うことができ、bitFlyer VISAプリペイドカードはビットコインを円建てでチャージし、コンビニやスーパーでも決済できる点が特徴です。
2025年後半にはWorldcoinの「World Card」がローンチ予定で、ウォレット残高をリアルタイムに変換しながらキャッシュバックも受け取れる仕組みが発表されています。
加えて、家電量販店のヤマダデンキ（新宿・八重洲など一部店舗）はbitFlyer経由の即時決済に対応し、日本でも実店舗で利用できる場所が増えていっているのが現状。
旅行や大きな買い物も
旅行分野ではTravalaが300万件超のホテルや航空券を仮想通貨で予約できる体制を整え、Crypto.com Payや主要コインを広く受け付けています。
国内では不動産大手オープンハウスグループが2025年1月にBitcoin・Ethereum決済を導入し、物件購入から管理までをワンストップで提供し始めました。
海外ではポルトガルの高級開発業者Prometheusが仮想通貨での住宅販売を行うなど、高額取引でもブロックチェーンの透明性が評価。
また、一部のEVメーカーでは限定モデルのアクセサリーをドージコイン（DOGE）販売するなど、高級車業界にも実験的導入が見られます。
まとめ
デジタルコンテンツ・サブスク・日用品・高額商品の四領域を見ても、仮想通貨は「保有するだけの資産」から「日常の支払手段」へと確実な進化と遂げていると言っても過言ではありません。
法定通貨への即時変換やプリペイドカードの普及によって価格変動リスクを店舗側が負わずに済む仕組みが整い、利用者はポイント還元や手数料軽減といったメリットを受け取ることができます。
技術面と規制面の両輪がかみ合えば、仮想通貨で支払える商品の幅は今後も一段と広がるでしょう。