吉本興業株式会社のプレスリリース
本件は、キリンが2020年2月より参画している、「浜松ウエルネス・ラボ」での健康事業の一環です。キリンは、「脳機能」に関する社会課題の解決を目指した研究を進めるため、浜松市、市内の医療機関や大学、参画企業等と共に設立した「浜松ウエルネス・ラボ」を通じて、同市民の健康づくりに役立つ取り組みを行っています※1。
超高齢社会の到来や昨今の新型コロナウイルスによる社会環境の変化等により、脳の老化や認知症、メンタルヘルスに関する健康課題は重要な社会課題となっています。キリンは、これまでキリングループが独自に発見した「βラクトペプチド」※2や「熟成ホップ」※3といった素材を活用し、「食」を中心に「健康」をサポートする研究開発を進めてきました。その一方で、「脳の健康」をサポートするには、「食」以外の毎日気軽に続けられる解決方法と連携していくことも必要だと考えてきました。
「笑う門には福きたる」と言われるように、古くから、ユーモアや笑いは脳や心に良い影響があると考えられていますが、科学的な検証は十分になされていません。そこで、キリンはこれまでの臨床試験などで培ってきた脳研究の技術を活かして、吉本興業と協働で「笑い」が脳や心の健康に及ぼす効果の可能性を検討してきました。この検討結果を踏まえ、今回、キリンと吉本興業は浜松市と連携し、笑いによる脳や心の健康効果について実証研究を実施します。
キリンと吉本興業は将来的に、本取り組みを通じて、「脳の健康」をサポートする毎日気軽に続けやすい新サービスの開発を目指していきます。また、「健康」に対する未充足ニーズの解消を進め、浜松市民の皆さまの健康増進や「予防・健幸都市浜松」の実現にも貢献していきます。
●調査概要
浜松市民を中心に、お笑い動画を鑑賞中および鑑賞後に、非侵襲性の生体指標を測定することで、「笑い」によって生じる認知機能や気分状態への効果を評価します。
(1)募集期間：2021年3月～2021年8月
(2)対象者：40歳以上65歳以下の男女 (25名を予定)
(3)内容：心拍測定、唾液採取、脳血流測定、アンケートへの回答等（2時間程度）
(4)参加方法：インターネットもしくはスマートフォンから申し込み
(5)調査場所：アクトシティ浜松
その他、詳細については「浜松ウエルネス・ラボ」のウェブサイトをご参照ください。
https://www.hamamatsuwellnesslab.jp/?page_id=393&preview=1&_ppp=101d9d3301
●期待される成果
本研究でのエビデンスを活用し、「脳の健康」をサポートするサービスを吉本興業と連携して検討します。また浜松市民が自身の脳や心の健康状態を知っていただく機会をつくり、脳の健康サポートの重要性の啓発活動へつなげていきます。
●「キリン脳研究」について
日本の平均寿命は伸び続けており、4人に1人が高齢者※4の「超高齢社会」となっています。2025年には高齢者のうち5人に1人が認知症になる※5と推計され、健康寿命の延伸は社会課題となっています。
キリングループでは、日々の明るい気持ちや悩みは脳の働きと密接に結びついていることに着目し、食を中心とした「脳の健康」を守り新たなよろこびを生み出す、「キリン脳研究」を進めています。
「キリン脳研究」は、キリンならではの発想と技術で脳の健康を守ることを通じ、社会課題の解決に向けて貢献するとともに、一人ひとりが社会の中で、自信や希望、そして気持ちのゆとりを感じながら暮らせるこころ豊かな社会の実現を目指していきます。
キリングループは、自然と人を見つめるものづくりで、「食と健康」の新たなよろこびを広げ、こころ豊かな社会の実現に貢献します。
※1 2020年2月18日リリース「静岡県浜松市に「浜松ウエルネス・ラボ」を設立」
https://www.kirinholdings.co.jp/news/2020/0218_01.html
2020年9月30日リリース「「βラクトリン」を使い軽度認知機能障害（MCI）を対象に特定臨床研究を開始」https://www.kirinholdings.co.jp/news/2020/0930_01.pdf
2020年11月18日リリース「嗅覚機能・自律神経活動と気分・ストレスの関連性を探索する調査研究を開始」
https://www.kirinholdings.co.jp/news/2020/1118_01.pdf
※2 乳タンパク質に由来し、トリプトファン‐チロシン(WY)のアミノ酸配列を含み認知機能改善作用を有するペプチドの総称。
※3 熟成させたホップを水抽出した「熟成ホップエキス」のこと。
※4 内閣府 令和２年版高齢社会白書
※5 厚生労働科学研究費補助金 厚生労働科学特別研究事業. 日本における認知症の高齢者人口の将来推計に関する研究. 平成26年度総括・分担研究報告書. 2015.
