株式会社フィールドワークスのプレスリリース
映像コンテンツのマーケティング事業を総合的に手掛ける株式会社フィールドワークス（東京都渋谷区、代表取締役：木田義之）と映像メディア総合研究所合同会社（代表：四方田浩一）は、全国6000人規模（うち有料動画配信利用者1600人超）のネットアンケート調査を実施し、定額制見放題（SVOD）、都度課金制レンタル（TVOD）、デジタルデータ購入（EST）の３つの有料動画配信サービスについての利用動向を詳細に分析、レポートを9月1日に発行します。
■調査結果（抜粋）
〇 ＜緊急事態宣言下の自粛規制要請期間中に利用の増えた映像メディア＞では、地上波テレビ放送、無料BS放送などの「無料テレビ放送」について、全回答者の46.9％が「利用が増えた」と回答。これに続くYouTube、TVerなどの「無料動画配信」でも3割弱と‟無料“メディアにおいて利用が増えた割合が高い。一方、有料の映像メディアのなかでは、Amazonプライム・ビデオ、Netflixなどの「SVOD（定額制見放題の有料動画配信）」が11.5％と最も高い回答となった【図１】。
【図1】 「緊急事態宣言」下の自粛規制要請期間中に、利用の増えた映像メディアサービス
無料テレビ放送は約半数、無料動画配信は3割弱、SVODも1割強が「増えた」と回答した
〇 「有料動画配信」の利用率（SVOD、TVOD、ESTのいずれかを利用した人の割合）は、前年から5.4ポイントと急伸し、26.0％となった。内「SVOD」が前年から4ポイント増加し、「有料動画配信」の利用をけん引している。他の映像メディアでは、コロナ禍で休館期間もあった「映画館」の利用率が前年から7.2ポイントと大幅に減少し36.6％と過去５回の調査で最も低い値に。「DVD・ブルーレイのレンタル」は前年から3.1ポイント減、「DVD・ブルーレイの購入」は前年から2.3ポイント減と、パッケージメディアの利用率も減少した【図２】。
【図2】 有料映像サービスの利用率
有料動画配信サービスの利用率が26.0に急伸、DVD・ブルーレイのレンタルを超える
〇映像ホームエンタテインメントの各サービスをビジネス・ウインドウ（ビジネス形態）別に集計すると、‟サブスク“の利用率（有料テレビ放送、SVODいずれかの利用者割合）は、前年から3.5ポイント増加して34.6％となった。一方、映画などで新作ビジネスの柱となる‟レンタル”（DVD・ブルーレイのレンタル、TVODいずれかの利用者割合）は前年から1.5ポイント縮小、‟セル“（DVD・ブルーレイの購入、ESTいずれかの利用者割合）も前年並みにとどまり、映像ホームエンタテインメントの利用は‟サブスク”へと移行が進んでいる。メディア別の集計では、「パッケージメディア」が4.1ポイントと前年から大幅に減少し、「有料動画配信メディア」との差は4.8ポイントまで縮まった【図3】。
【図3】 映像ホームエンタテインメントの利用率／ウインドウ別・メディア別集計
有料テレビ放送とSVOD、いずれかを利用する‟サブスク”が、前年から3.5ポイント増加し34.6％に
〇有料動画配信サービスのブランド認知では、Amazonプライム・ビデオが前年から9.6ポイントと大幅に認知が進み認知度6割に迫った。続くHuluは5割に到達。Netflixも前年から9.6ポイントとAmazonプライム・ビデオと同ポイントの進捗により、Huluとの差を5.9ポイントまで縮めた。また、これに続く、U-NEXTも前年から9ポイントと大きく認知を広げている【図4】。
【図4】 有料動画配信サービスの認知度
Amazonプライム・ビデオが前年から9.6ポイント伸ばし6割弱の認知に。続くHuluは5割に到達
※「Abema TV」、「YouTube 映画と番組」などの無料サービスを伴うブランドに関しては、無料サービスと区別するために（※有料サービス）などの補足説明を入れています。 ※認知率10位までを掲載
〇有料動画配信サービスの利用率（回答者全体における各サービスの利用者割合）では、Amazonプライム・ビデオが前年から4.3ポイントと急伸して13.0％となり、首位独走状態となった。続くNetflixも1.9ポイント増加、利用率は4.4％となり3位以下を引き離した。また、U-NEXTも0.8ポイント増加し、前年の7位から4位へと順位を上げ、3位のHuluに0.8ポイント差と迫った【図5】。
【図5】 有料動画配信サービスの利用率
Amazonプライム・ビデオが前年から4.3ポイント伸ばし独走状態。続くNetflixも3位以下を引き離す
※「YouTube 映画と番組」、「Abema TV」などの無料サービスを伴うブランドに関しては、無料サービスと区別するために（※有料）などの補足説明を入れています。 ※利用率10位までを掲載
■本調査について
本調査は、毎年6月末に実施、今回で5回目となる有料動画配信サービスに特化した調査レポートです。
SVOD、TVOD、ESTなど、各サービスの認知・利用割合、各サービスブランドの認知・利用割合を始め、映画、ドラマ、アニメなどカテゴリごとの嗜好性、各サービスの併用、利用回数の頻度などを調査・分析。サービスブランドの利用上位に関しては、満足度を始め、コンテンツ、UI・UXの使い勝手、画質・音質、価格の評価など、さまざまな角度からの詳細な分析も行い、利用の実態と利用者の意識を明らかにしました。
また、今年は新型コロナウイルスの市場への影響について、その影響度合いをはかるための直接的な設問も設定し、有料動画配信サービスの利用にコロナ禍がいかに影響したかを分析しました。
本調査は、映像コンテンツの権利者、動画配信サービス事業者、そして動画配信市場の動向にご興味、ご関心のある方々にとって、市場を把握する上での一助となり、今後の利用者拡大への分析材料となることを目的とします。
■調査概要
調査目的：有料動画配信サービス利用者の利用実態の把握
調査対象メディア・サービス：
（詳細調査）定額制見放題（SVOD）都度課金制レンタル（TVOD）デジタルデータ購入（EST）
（利用率のみ調査）映画館 有料放送 DVD、ブルーレイのレンタル DVD、ブルーレイの購入 無料動画サービス
調査期間：２０２０年６月２６日（金）～７月１日（水）
調査対象者：１３～６９歳男女
調査エリア：全国
調査方法：インターネットアンケート調査
集計サンプル数：５９８１人
調査企画：株式会社フィールドワークス／映像メディア総合研究所合同会社
